アルバイトも立派な仕事・求人ブログ
職能資格制度においてはこのようなメカニズムが働くことはない。それはあくまで個々の企業に独自なものとして制度化されている。それによって「幅」と「深さ」を追求した技能形成が可能となり、それが日本型雇用システムの生産効率性をもたらしたのであれば、このようなシステムが機能するための制度的前提として、雇用保障の観念が不可欠になる。あるいは職能に基づく昇進のシステムが、安定的な労使関係と従業員関係の形成をもたらしたのであれば、このような昇進のインセンティブを強めるためにも雇用の継続が前提となる。
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要するに、職能システムの機能連関は、雇用の継続という制度的前提によって支えられている。もちろん、絶対的な意味での雇用の保障があるわけではない。すでに繰り返し指摘したように、現実に雇用調整はなされてきたのであり、しかしそれは最後の手段であったということもまた確かである。少なくとも既存の雇用調整は、残業規制や採用停止、出向や配置転換などの方策の後、あるいは最終的に赤字に陥った後（二期連続して赤字が続いた後ということが指摘されている）、最終的に人員削減に向かうというものであった。そして出向や配置転換という形での雇用の継続は、少なくとも一定期間の間は、元の職能等級に基づく賃金を保障してのことであった。こうしたことが、アメリカ企業のレイオフの制度と原理的に異なることは明白である。